株式会社リブドゥコーポレーションとグンゼ株式会社とが介護現場で働く方に新型コロナウイルス感染症による影響を共同調査 ～緊急事態宣言後に新たにオンライン面談を導入した施設は約４割弱との結果に～
大人用紙おむつ並びに手術用キット大手の 株式会社リブドゥコーポレーション（本社：大阪市中央区、代表取締役社長：久住 孝雄 以下「リブドゥコーポレーション」）とグンゼ株式会社（本社：大阪市北区、社長：廣地 厚 以下「グンゼ」）は、介護現場で働いている方２００名を対象に、新型コロナウイルス感染症による影響や変化についての共同調査を実施しました。
リブドゥコーポレーションは｢介護(Care)｣と｢治療(Cure)｣の両域において、進展する超高齢社会をよりよく生きるためのサ ポートをめざし、シニアの健康で豊かなライフスタイルの実現と、QOL（クオリティ オブ ライフ）向上にお役に立てるグン ゼの製品「メディキュア」を施設病院などで販売しております。今回、介護の現場で働く方々が、新型コロナウイルス感染症 によって、どのような影響や変化があったかを調査することで、「ウィズコロナ」「アフター コロナ」への対応や支援などに 活用したいと考えております。■調査の概要
対象 ： 介護現場で働いている方 200 名
対象エリア： 全国
調査期間 ： 2020 年 7 月 27 日～28 日
調査方法 ： インターネットによる調査 （調査会社：株式会社ネオマーケティング）
今回の調査で、緊急事態宣言の期間中は、実に9割の施設が対面での面談は禁止していたと回答、禁止しなかった施設は、わずか7％という結果でした。また、同期間中に、新たにオンライン面談を導入した施設は34.5％で、エリア別では首都圏（１都３県）の割合が、他エリアよりも高いことがわかりました。また現場の負担（精神的な負担も含む）が増えたと回答した方は７割にのぼり、その中で最も増えた業務は、「施設内の除菌消毒」で、入居者に感染させないことに苦労されている姿が浮き彫りとなりました。今回の調査結果をもとに、リブドゥコーポレーションとグンゼが企業連携して、シニアの方そして現場で働く皆様のために、さまざまな取組みを実施していく予定です。
■グンゼ株式会社について
グンゼ株式会社は、「優良品の提供」を経営の基本姿勢として、アパレル事業（インナーウエア分野、レッグウエア分野、リテール分野など）をはじめ、機能ソリューション事業（プラスチックフィルム分野、エンジニアリングプラスチックス分野、電子部品分野、メディカル分野など）、また、ライフクリエイト事業（商業デベロッパー分野、スポーツクラブ分野、環境緑化分野など）といった多岐にわたる事業を展開。グンゼ独自の技術開発に取り組み、多岐の分野において優れた機能と付加価値を持つ製品の開発に取り組んでいます。
本社所在地 ：大阪府大阪市北区梅田二丁目5番25号 ハービスOSAKAオフィスタワー
創業 ：1896年（明治29年）8月10日
売上高 ：140,311百万円 （2019年4月1日～2020年3月31日）
事業内容 ：機能ソリューション事業（プラスチックフィルム分野、エンジニアリングプラスチックス分野、電子部品分 野、メディカル分野など）
アパレル事業（インナーウエア分野、レッグウエア分野、リテール分野など）
ライフクリエイト事業（商業デベロッパー分野、スポーツクラブ分野、環境緑化分野など）
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